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広範な知識が求められる営業系の職種では、キャリアアップにつながる資格も多士済々。
キャリアの方向性や現在の自分にとっての優先順位を吟味して、ステップアップを目指すべし。
英語能力テストのグローバル・スタンダード TOEIC
TOEICとは?
TOEIC(R)(トーイック)とは、Test of English for International Communication(国際コミュニケーション英語能力テスト)の略で、英語によるコミュニケーション能力を幅広く評価する世界共通のテストです。
評価の基準は常に一定であるので、客観的な英語力評価の手段として利用されています。
言語の基本4能力である「聞く」「読む」「話す」「書く」について問われるため、英語能力を正確に把握できるのが特徴。世界60ヵ国で年間約450万人が受験しており、04年度の日本での受験者数は143万3,000人に達しています。
資格取得後の進路
職種にもよりますが、海外との取引が日常化している現在では、英語の能力はキャリアアップに不可欠なものとなっています。事実、企業の中には海外出張や駐在の基準、昇進・昇格の必須要件として利用しているところも。また、高得点者は、英語力をベースに外資系企業への転職の道も開けます。
将来性
グローバリゼーションが進む中、外資系はもとより日本の企業でも、英語はますます重要度を高めています。その象徴がTOEIC(R)の重視であり、採用・配属の目安や昇進・昇級の条件にする企業が増加しています。同様の資格である実用英語技能(英検)と比べても、世界共通資格という意味で、TOEIC(R)は今後も英語力を計るための指標としてスタンダードであり続けると思われます。
中小企業診断のプロフェッショナル 中小企業診断士
中小企業診断士とは?
中小企業診断士は、経営コンサルタントに関するただ一つの国家資格。クライアント企業の経営状態を調査・分析し、改善案の立案・実施の支援を行うのが仕事です。“中小企業”という冠がついているものの、経営理論や生産管理なども問われるため、『日本版MBA』とも呼ばれます。経営全般のゼネラリストといった意味合いが強い資格です。
資格取得後の進路
資格を取得した中小企業診断士の活躍の場は、大きく分けて3種類。1つは企業内診断士として企業内の各セクションで活躍する場合。次に、コンサルタント専門企業のスタッフとしてのキャリア。そして独立開業の道です。独立する場合は、税理士、公認会計士、社会保険労務士などの資格を併用する人も多くいます。
将来性
今後もいわゆるベンチャービジネスなどの中小企業が増加していくことが予想されています。また、昨今、中小企業再生のキーマンとして中小企業診断士の存在がクローズアップされています。
いづれにしても、業務効率化や経費削減のほか、新製品開発や新規事業に関するコンサルティグなど、経営のプロである中小企業診断士へのニーズはさらに高まっているといえます。
ビジネス界からの要請で生まれた注目資格 ビジネス実務法務検定
ビジネス実務法務検定(R)とは?
現在、盛んに実施されている企業のM&A、規制緩和など、ビジネス環境の変化が著しい現在、法務部門に限らず営業職などでも法律知識のある人材のニーズが高まりつつあります。
そこで、1998年に、東京商工会議所によって誕生したのがビジネス実務法務検定試験(R)。特に、コンプライアンス(法令遵守)の観点から、商法をはじめ、独占禁止法、PL法、労働法など、ビジネス上必要不可欠な法律事務知識を1級〜3級までの習得レベルごとに評価します。
資格取得後の進路
総務部・法務室などで、法関係やリスクマネジメントのエキスパートとして活躍することが考えられます。
将来性
ビジネス環境の変化が著しい現在において、企業経営における法的リスクの検討は欠かせない懸案のひとつ。法務部門だけでなく、あらゆるビジネスパーソンにとってリーガルチェック能力は不可欠であると言っても過言ではありません。それを裏付けるように、ビジネス実務法務検定試験(R)を人事異動や採用の際、能力評価の参考にする企業や、社員教育システムに取り入れ、社員の能力アップに活用している企業が徐々に増えています。
コンプライアンンス(法令遵守)は、ビジネスの根幹。リスクマネジメント能力を有した人材のニーズはますます高まっています。
マネーコンサルティングの専門家 ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー(FP)とは?
保険、税金、不動産、金融商品、社会保障、損害保険などの幅広い知識を活かし、資産運用の相談やライフプランを提案するパーソナルファイナンスの専門家。ファイナンシャルプランナー(FP)に関する資格はさまざまあり、国家資格のFP技能検定のほか、民間資格のAFP・CFPなどもあります。
資格取得後の進路
企業内FPとして活躍する場合と独立する場合の2種類があります。企業内FPでは、資格取得者の60〜70%が金融業界従事者といわれるだけあって、金融機関では資格取得後すぐに何か動きがあるということはないようです。しかし、その他業界では資産設計能力、企画提案能力、相談能力、情報収集能力を活かすことで仕事の幅が向上することは間違いありません。独立する場合は、どこまで人脈を広げられるかが鍵だといわれています。
将来性
個人金融資産の増大、金融の自由化、急速な高齢化などを受けて、パーソナルファイナンスの問題をトータルに解決できるFPのニーズはますます高まっています。昔に比べ、年金や保険、金融商品の運用知識への関心が、一般家庭にまで浸透していることも理由のひとつです。
また、こうした流れの中、資格取得者の独立開業者も増加すると予想されています。
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